ブロック基礎とは？補強工事の必要性や費用相場を徹底解説！

住宅の基礎は家を支える非常に重要な構造です。しかし、1975年以前に建てられた住宅の基礎には、「ブロック基礎」が使われていることがあります。ブロック基礎は耐久性が低いため、小さなヒビでも放置は危険です」。

そこで今回は、ブロック基礎の補強方法や、補強の費用相場などについて詳しく解説します。基礎補強工事が必要な住宅の特徴もご紹介しますので、基礎の耐久性が不安という方も、ぜひ参考にしてください。

ブロック基礎はどんな施工？

現在では、コンクリートを流し込んで造る基礎が一般的です。しかし、1975年以前は、基礎にコンクリートブロックを使用している住宅もありました。コンクリートブロックは無筋コンクリートなので強度が弱く、大きな地震が起こった際には倒壊のリスクもあります。

1981年6月に建築基準法が改正されたため、それ以前に建てられた「旧基準」に該当する住宅は、耐震補強を検討しなければいけません。ブロック基礎の住宅も旧基準に含まれるので、早急に基礎補強工事をおこなう必要があります。

基礎補強が必要な住宅の特徴は次のとおりです。

先にも述べましたが、1981年6月の建築基準法が改正によって、1981年5月31日までに確認申請を受けた住宅は「旧基準」に該当します。旧基準の住宅は大きな地震に耐えられないので、できるだけ早めに基礎補強工事をしなければいけません。

ブロック基礎のような鉄筋が入っていない「無筋コンクリート」は、建物を支える力が弱いので、地震などの自然災害で住宅が倒壊する可能性があります。

髪の毛ほどの小さくて細いひび割れなら問題ありませんが、大きくて深いひび割れは基礎全体の強度低下につながるので注意が必要です。ひび割れの幅が0.3mm以上、深さが5mm以上の場合は要注意です。これは「構造クラック」と呼ばれるひび割れで、建物の安全性に影響を及ぼす可能性がじゅうぶんにある状態です。

鉄筋コンクリートの基礎でも、コンクリートそのものが劣化すると、内部の鉄筋が錆びてしまうことがあります。錆びた鉄筋が膨張して基礎の外部に露出することを「爆裂現象」と呼びますが、この状態を放置しておくと住宅全体の耐久性低下につながります。

「ジャンカ」とは、基礎コンクリートなどに発生する施工不良部のことです。コンクリートは「セメントペースト」と「骨材」、「水」を混ぜて造りますが、固まるときに鉄筋や型枠の端に骨材が積み重ると、ジャンカが発生します。職人の技術力不足などで生じることもあるので、気になる方はチェックしてみましょう。

水田や湿地を造成した土地は湿気が多く、地盤が不安定になっているケースがあります。このような場所の住宅は、通常よりも強固な基礎にして耐久性を確保しなければいけません。

ブロック基礎を補強する主な方法は、次の2つです。

基礎の隣に新しい鉄筋を組んで、既存の基礎と一体化させる方法です。費用相場は6～8万円/mで、補強1箇所につき工期が2～3日ほどかかります。

基礎全体を補強する場合は1か月前後の工期がかかると思ってください。耐震改修にも役立つ強力な補強方法ですが、費用が高額で工期も長くなるのがデメリットと言えます。

鋼材の5倍という強度があるアラミド繊維シートを基礎に貼りつけて補強する方法です。費用相場は材料費と作業費込みで1.5万〜2.5万円/㎡前後となります。

基礎の状態によって工期は異なりますが、一般的には1日～3日前後です。基礎増し打ちよりもコストと工期を抑えながら、大きな補強効果が期待できます。

1981年6月に建築基準法が改正されたため、それ以前に建てられた住宅のブロック基礎は補強工事をおこなう必要があります。無筋コンクリートが使われている基礎や、ひび割れが発生している基礎も早急に補強工事をしなければいけません。そのまま放置しておくと、小さな地震で住宅が倒壊してしまう恐れがあります。

ブロック基礎を補強する主な方法は、次の2つです。

1.基礎増し打ち補強
費用相場は6～8万円/m。補強1箇所につき工期が2～3日。

2.アラミド繊維シートによる補強
費用相場は1.5万〜2.5万円/㎡前後。工期は1日～3日。

費用対効果を考えるなら、アラミド繊維シートによる補強がおすすめです。災害はいつ起きるかわからないので、建築基準法改正前に建てられた住宅にお住まいの方や、基礎の耐久性に不安がある方は、できるだけ早めに基礎の点検や補強工事の見積もりを専門業者に依頼しましょう。

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