家の耐震補強はDIYでできる？知っておきたい工事の種類と注意点

ご自宅の地震対策として「DIYでの耐震補強」を検討している方も多いのではないでしょうか。DIYは費用も安く手軽ですが、注意したいポイントもあります。

そこで今回は、耐震補強の概要や補強工事の種類、DIYで補強工事をするときの注意点などについて詳しくご紹介します。ご自分での耐震補強を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

そもそも「耐震補強」とは

基礎や柱、壁などを補強して建物の耐震性を高める工事が「耐震補強」です。建物の状況によって「耐力壁の増量」や「壁全体の強化」、「屋根の軽量化」といった工事を行います。

「建築基準法」が1981年6月に改正されたため、それ以前の「旧基準」と呼ばれる建物は耐震補強が必要です。2000年6月には木造住宅に対する基準が再改正されたので、再改正より前に建てられた木造住宅も耐震補強を考えた方がいいでしょう。

なお、現行基準を満たしていても、以下のような家は耐震性に問題があります。

・過去に大きな地震に遭った

大地震を経験している家は、基礎や構造にダメージを受けていることがあります。構造が弱まっていると、外観に問題がなくても地震で倒壊する恐れがあるので危険です。

・劣化している箇所がある

劣化や腐食している箇所がある家は、基準を満たしていても強度が弱くなっている可能性があります。土台の腐朽やシロアリによる柱の食害にも注意が必要です。

・地盤が弱い土地に家が建っている

家自体は頑丈な造りだとしても、そもそもの地盤が弱く液状化しやすい土地に建っていては、地震の際に地盤沈下などで家が傾いてしまう可能性があります。ご自身の住んでいる土地が液状化しやすいかどうかは地方公共団体が作成した「液状化マップ」で確認することができます。

耐震補強工事はDIYできるか？

耐震性は壁と筋交いの多さなどで左右されますが、壁や筋交いの設置は簡単ではありません。DIYで部材を追加しても、耐震性に与える影響は微々たるものです。さらに、耐震補強は建物全体のバランスを考慮した上で施工する必要があるため、ご自分で作業をおこなうと上手く効果が発揮されない可能性もあります。

DIYによる耐震補強は、あくまでも簡易的なものと考えてください。新しく設置した部材が地震の揺れによる影響を弱めるかどうかは、専門業者による検証が必須です。

本格的な耐震補強を検討しているなら、補強工事の計画から施工までを専門技術で行ってくれるプロの業者に依頼しましょう。

耐震補強工事の種類

耐震補強の工事には、主に以下のような種類があります。

・壁の補強

量や強度が少ない壁は横からの力に弱いため、「筋交い」や「構造用合板」を取り付けて補強します。このような補強を行うと、一般的な壁が「耐力壁」へと変わります。

・柱の交換

旧耐震基準の建物は柱の強度が現行基準よりも弱く、本数も少なめです。そこで、柱の交換や新しい柱を追加するなどの補強をして耐震性を高めます。

・屋根の軽量化

重量のある日本瓦は、地震の揺れによる建物への負担を大きくしてしまいます。このような重い屋根を軽量の屋根材に交換して、建物への負担を軽減します。

・接合部の補強

地震の揺れで建物の接合部が抜けたり外れたりしないように、専用の金具で補強する工事です。現行基準の木造住宅は金具による補強が行われていますが、2000年6月以前に建てられた木造住宅には金具が施工されていません。

住宅の耐震補強には補助金や減税制度があります

耐震工事をおこなうとき気になるのが費用面ですよね。耐震補強工事の費用には、補助金制度や税額控除が適用されます。費用面でDIYを検討している方も、各種制度を活用すれば支出の削減が可能です。

・税額控除

耐震工事を行うと税額の控除を受けられます。控除の内容や条件は以下のとおりです。

条件	新耐震基準を満たさない住宅が耐震基準に適合するための工事を行った場合
控除率	国の定めた耐震改修工事費用額の10％
控除期間	1年間
控除対象限度額	250万円

・固定資産税の減額

耐震リフォームを行うと、翌年分の固定資産税が以下の条件で減額されます。

減額幅 家屋面積120㎡までに対して2分の1
適用条件 工事費用50万円以上で、昭和57年1月1日以前からある住宅

減額幅	家屋面積120㎡までに対して2分の1
適用条件	工事費用50万円以上で、昭和57年1月1日以前からある住宅

・自治体からの補助金

自治体によっては補助金制度を設けているので、お住まいの自治体に確認してみましょう。インターネットで「耐震 補助金 市区町村名」と入力すれば、簡単に補助金制度の有無を検索できます。

ただし、自治体が決めている申請期間を過ぎると補助金交付は受けられないので気をつけてください。

必要書類や申し込みの手順は自治体によって変わります。補助金制度を利用する場合は、ホームページや窓口で申請方法を確認しておくといいでしょう。

補助金の一般的な申請方法は以下のとおりです。

まとめ

今回は、耐震補強とDIYでの補強について詳しくご紹介しました。

建築基準法が数回改正されているため、2000年6月以前の木造住宅は耐震補強を検討する必要があります。「大きな地震に遭った」「リフォームをしていない」などの家は、現行基準を満たしていても耐震補強を考えた方がいいでしょう。

耐震補強工事はDIYでもできますが、あくまでも簡易的なものと考えてください。本格的な耐震補強は必ずプロの業者に依頼しましょう。

コスト面で耐震補強のDIYを検討している方は、補助金や減税制度の利用がおすすめです。上手に活用すれば、コストを下げながらプロによる耐震補強を受けられます。ぜひこの機会に、DIYではなく本格的な耐震補強を検討してみてください。