耐震基準と耐震等級をわかりやすく解説!マイホームの耐震性はどの程度?

ご自宅の耐震性が気になっているという方も多いのではないでしょうか? 建物の耐震性能は「建築基準法」によって定められていますが、過去に数度の改正が行われているため、建物が建てられた年代によって耐震性能は異なります。

そこで今回は、下記について詳しくご紹介します。

・耐震基準の定義や耐震等級との違い
・耐震等級を高める方法

ご自宅の耐震性に不安がある方や、耐震補強を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

そもそも「耐震基準」とは何か?

耐震基準とは、建物の地震に対する強度を示す指標です。建物は「壁の強度」や「地盤の地耐力」「建物の重量」といった基準を満たすように設計と施工が行われます。

基準を定める「建築基準法」は1981年6月に大きく改正され、改正後の基準では

  • 震度5強の中規模地震で建物がほとんど損傷する恐れがないこと
  • 震度6強〜7の大地震でも倒壊、崩壊しないこと

などが新たに盛り込まれました。

そのため、1981年6月以前に建築確認を受けた建物は「旧耐震基準」、1981年6月以降に建築確認を受けた建物は「新耐震基準」と分けられるのが一般的です。

なお、木造住宅に関しては2000年6月にも耐震基準の改正が行われています。この改正では、木造住宅の基礎も「地耐力に合ったもの」とされ、地盤調査が義務づけられました。また、柱や筋交いを固定する金物の指定や、耐力壁を配置するバランスも定められました。

住宅の安全も考慮するなら耐震等級を見る

耐震等級とは「耐震性能の指標」のことです。先ほどご説明した耐震基準は「人命を守ること」を目的としていますが、耐震等級は「人命と住宅を守ること」を目的としています

したがって、住宅の安全も考慮するなら「耐震等級」も重視すべきです。

耐震等級別の基準を見ていきましょう。

・耐震等級1

建築基準法の耐震基準と同等の性能です。そのため、耐震基準を満たしていれば、耐震等級1の認可を受けられます。

・耐震等級2

等級1で想定している1.25倍の地震でも倒壊・崩壊しない耐震性能があることを示しています。「長期優良住宅」に認定されるためには、耐震等級2以上が必要です。

ちなみに、災害時の避難所として使われる学校や病院などの建物は、耐震等級2以上を満たすことが定められています。

・耐震等級3

等級1で想定している1.5倍の地震でも倒壊・崩壊しない耐震性能があることを示しています。災害時の復興拠点になるような公共施設のほとんどは、耐震等級3の強度があります。

耐震等級を高める方法とは

耐震等級は、以下のような方法で高めることができます

・接合部を金具で補強する

接合部を金具で補強すると固定力が強まるため、建物の耐震性能が高まります。柱や梁の接合部を「かすがい」で留めている旧基準の建物や、2000年以前に建てられた木造住宅は、地震で接合部が外れてしまうこともあるので注意が必要です。

・筋交いや耐力壁を新たに入れる

耐震性に大きな影響を与えるのは、壁や筋交いといった建物の「面」になる部分です。壁の量が全体的に少ない建物は大きな揺れに抵抗できません。とくに、旧基準の住宅は「耐力壁」の量や倍率が少ないため、新たに耐力壁や筋交いを入れて耐震性を高める必要があります。

・屋根を軽量化する

屋根瓦に重い素材を使っていると、揺れが建物に与える影響が大きくなります。屋根の下地に土を使用している古い住宅は重量級の屋根になっているケースもあるので、確認した方がいいでしょう。重い屋根は金属板などの軽い素材に葺き替えると、耐震性の向上に繋がります。

<地震から家を守るには「基礎補強」も重要>

基礎補強とは、建物の基礎コンクリートの強度を上げるためにおこなう補強工事のことです。
たとえ耐震等級を高める工事をしても、建物の土台である基礎が劣化していれば、地震の揺れでひび割れなどの被害が拡大する可能性があります。最悪の場合、基礎が脆ければ家が土台ごと崩れる可能性まであります。

旧基準の基礎は、鉄筋が使われていないため鉄筋を入れて補強します。基礎にひび割れがある場合は、タイヤや防弾チョッキなどにも使われる丈夫な素材「アラミド繊維」を使ったシートで補修がおすすめです。

まとめ

今回は耐震基準や耐震等級について、詳しくご紹介しました。

建物は建築基準法によって耐震性能が定められていますが、過去に数回の改正が行われているため、建築された年代によって耐震性は異なります。

安心できる住まいを実現するためには、人命だけではなく、人命と住宅を守ることを目的とした「耐震等級」に注目することも大切です。

耐震等級を高めるためには、旧基準や木造住宅の場合は、接合部の金具固定が必須となります。地震による半壊や全壊といった被害を防ぐためにも、できるだけ早めに補強工事を検討しましょう。

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